建売住宅を取得する際にかかる費用は、本体価格だけではありません。
ケースによっては、購入後に1,000万円以上の維持費がかかる場合があるため、事前にどのような費用が発生するのかを押さえたうえで資金計画を立てましょう。
今回は、建売住宅にかかる維持費の種類や平均金額、維持費を安く抑える方法について解説します。
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建売住宅購入後に発生する維持費の種類
建売住宅を取得すると、固定資産税や都市計画税などの税金を納めなければなりません。
固定資産税や都市計画税は、建物と土地のそれぞれに課税され、地価の高い都心部ほど高く付く傾向にあります。
また、防蟻工事や外壁の塗装工事、バルコニーの防水工事などのメンテナンス費用も負担しなければなりません。
そのほか、火災保険料や地震保険料、設備故障時の交換費用、町内会費といった種類の維持費も発生します。
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建売住宅の維持費にかかる平均金額
物件によって異なりますが、固定資産税や都市計画税の目安は、年間10～20万円ほどです。
また、木造の新築一戸建てで火災保険・地震保険に加入する際には、最長10年で12～35万円ほどの費用がかかります。
それにメンテナンス費用をくわえれば、1年間に30～60万円ほどの費用は必要となるでしょう。
そのほか、5年ごとにおこなう防蟻工事の平均費用は10～20万円、築5～10年目におこなう外壁・屋根のメンテナンス費用は100～150万円です。
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建売住宅の維持費を安く抑える方法
購入した建売住宅にできる限り長く住むには、メンテナンスが欠かせません。
少しでも維持費を抑えたいのであれば、メンテナンスフリーの建材を使っている建売住宅を選びましょう。
本体価格は若干高くなりますが、将来的にかかる維持費を考えるとトータルでは安くつきます。
建売住宅を販売しているメーカーの保証が手厚いかどうかも、大切なポイントです。
メーカーによっては、長期間にわたって無償で故障や補修に対応してくれるため、結果的に維持費を抑えられます。
また、定期的にこまめなメンテナンスを施すのも、維持費を抑える方法のひとつです。
そのほか、耐震等級の高い建売住宅を購入すると、地震保険料が最大で半額になります。
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まとめ
建売住宅の購入後に発生する維持費には、固定資産税・都市計画税や火災保険料・地震保険料、メンテナンス費用、町内会費などがあります。
将来的にかかる維持費をなるべく抑えるためにも、建売住宅を購入する際にはメンテナンスフリーの建材を使っているか、耐震等級は高いかなどに着目しましょう。
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