マンション紹介で「築浅」の表示を見ると、お得な中古物件のように感じていませんか。
物件情報に記載してある築浅の築年数はバラバラで、どのような定義になっているのか、知りたい方も多いでしょう。
今回は、マンションを購入する前に知っておきたい築浅の定義に加え、築年数の浅い物件のメリットとデメリットをお伝えします。
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築浅マンションとは?購入前に定義で確認
マンションの広告表示にある「築浅」に関する定義はなく、会社によって独自の基準を設けているのが実態です。
短いケースでは1年もありますが、多くは5~8年になっており、長い場合は築年数が10年を経過した物件も含めています。
共通しているのは、すべて中古物件であり、新築の定義である「築1年未満かつ未使用・未入居」は除外している点です。
また、築年数の浅い物件は、新築時に実際の資産価値以上に評価する傾向が残っている場合もあります。
明確な規定のない言葉を信じて購入しても、直後に評価額が下落すると後悔するだけです。
築年数や資産価値と価格に差異がないかを確認してから、契約しましょう。
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築浅マンションを購入する3つのメリット
築年数が5年のマンションでは、販売価格は新築時の約9割が目安であり、5,000万円だった物件の場合は約4,500万円です。
上乗せされていた不動産会社の利益分を差し引いた結果を反映しています。
そのうえ、築5年くらいの物件は、充実した設備が修理不要でそのまま利用できるのもメリットです。
中古物件の水回りや内装にかかるリフォーム費用を、節約できます。
外壁やエントランスなどの共用部分もきれいで、すぐに大規模修理への高額な負担を求められる心配もありません。
管理組合の運営が軌道にのっており、ゴミステーションや植栽の手入れが行き届いているのも購入して良かったと思える点です。
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築浅マンションを購入する2つのデメリット
築年数5年くらいのマンションは、購入した方が手放すケースは少ないため、物件数が多くないのが実情です。
所有者が何らかの事情で売却したいときには、ほとんどの方は不動産会社に相談します。
不動産会社では、予約していた顧客に話を持ち掛けて売れなかったときにホームページに掲載するため、一般の方が築浅物件を見つけるチャンスは多くありません。
また、管理組合が機能しているかを判断したいときに参考になる、大規模修繕工事をおこなっていないのもデメリットになります。
修繕工事の資金の調達方法や現在の積立金の残高、計画どおりにメンテナンス工事を実施しているかを過去の実績から調査できないからです。
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まとめ
マンションの広告表示で見かける築浅には明確な定義はなく、通常は築年数5~8年くらいに使っています。
築年数5年の物件の場合、新築時の約9割の価格で購入できるうえ、整った設備がそのまま利用できるのは魅力です。
過去に大規模修繕工事をおこなっておらず、管理組合が機能しているかを調べる方法が限られています。
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