マイホームの購入において多くの方が住宅ローンを組みますが、数あるローン商品のなかでも「フラット35」を利用する方は多いです。
これから住宅ローンの利用を検討しているなら、フラット35の内容や審査条件などを知っておくと他のローンとの比較もしやすいでしょう。
今回は、フラット35はどのような商品なのか、審査条件やデメリットを解説します。
マイホーム購入時に利用するフラット35とは？
フラット35とは、わかりやすくいうと借入期間中に金利の変動しないローンで、自分または親族の居住用にマイホームを購入する際に利用可能です。
全国300以上の民間金融機関と住宅金融支援機構が提携して取り扱っています。
フラット35という商品名のとおり返済期間が最長35年で、その間の金利は一切変動しない固定型です。
借入限度額は8,000万円ですが、一般的な住宅購入には不足しない金額といえるでしょう。
また、長期優良住宅など省エネルギー性や耐震性を備えた家を購入する場合は、一定期間金利が引き下げられるフラット35Sを利用できます。
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マイホーム購入時に利用するフラット35の審査条件
フラット35を利用する際は、年収400万円を境として最大借入可能額が異なります。
具体的には、フラット35を含むすべての借り入れに対する年間の返済負担額が、400万円未満で年収の30%以下、400万円以上だと35%以下という基準値を超えない金額が融資限度額となります。
返済期間は15年以上35年以下の期間で設定可能で、金利が21年以上だと年1.470%～であるのに対して、20年以下の場合は金利が年1.330%～と低くなる点も特徴です。
ただし、20年以下で設定した場合は、返済途中で期間を21年以上に変更できないため注意してください。
そのほか、利用できる住宅にも条件があるため、マイホーム購入時に適合しているか確認するようにしましょう。
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マイホーム購入で利用できるフラット35のデメリット
フラット35を利用する際の注意点として、頭金を用意できない場合は金利率が高くなってしまう点が挙げられます。
借入額が住宅価格の9割を超えると金利が高くなるため、融資を受ける前によく確認しておきたいところです。
また、フラット35でローンを利用する際は、必ず融資手数料を支払わなければならない点もデメリットといえます。
さらに、フラット35の利用条件を満たしていることを証明するために、適合証明書という書類を準備しなければなりません。
適合証明書の発行に10万～20万円かかることもあるため、ローンの利用時にはローンの融資手数料とあわせて初期費用がかかることを理解しておきましょう。
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まとめ
フラット35とは、固定金利で最大8,000万円までの融資を受けられる住宅ローンです。
頭金の有無で金利が異なったり初期費用がかかったりするといったデメリットはありますが、問題にならない場合はフラット35の借り入れがおすすめです。
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